アクセスログを見ていると、この手の話に興味ある観光関連業（自治体も）多そうですね。
今は旅行商品の店頭販売からネット販売に切り替えようとしている旅行代理店等が多い影響でしょうか。
多くの観光地で、通常通りの宣伝（写真等の掲載）がされているところを多々、見受けられます。今はコロナ渦で今までとやり方が大…
この手の話はもう一つの方のブログで詳しく書いていますが、専門的な話なので、少しわかりやすく。
デジタル化移行に当たってのざっくりした流れを説明します。
１．HP、予約サイト等作成
写真、動画は多めに。
写真、動画は開放感のある物，オリジナリティのある物が好まれます。
外部サイト開発業者に依頼する場合は、デザインがよいだけでなく、SEO技術等も兼ね備えた業者に依頼するのがいいです。
ぱっと見、デザイン能力、芸術性に優れたサイトを作る業者に目が行きがちですが、それだけではよくないです。
逆に技術力だけを売りにしていて，デザイン能力もないところもダメです。どちらとも両立した業者がいいと思います。
今サイトへのアクセスの半数以上はスマホです。
作成したら、パソコンだけでなく、スマホからも
・デザイン、サイトの軽さ
も確認してください。
個人的には最初の画面設計だけでなく、その後の管理工数（管理コスト）を考えるとレスポンシブwebデザインがベターと考えます。
（このブログサイトの骨格もレスポンシブwebデザインで設計しています。スマホからも見てください。）
注意
・スマホから見てズームしないと見れないサイトは、見た人が通り過ぎる可能性が高いです。
スマホからそのまま見えるデザインがよいです。
・iPhoneとandroidでは見たときのデザインや予約システム等の挙動が変わることがあります。どちらからも見て確認してください。同じchromeであってもiphone/androidで挙動が異なることが多々あります。
（ブラウザの問題と言うよりOSの違いによる問題でこれは不可避と思います。）
・時々スマホに専用アプリをインストールしたら、中身が見れるというページもあります。
スマホに専用閲覧アプリを入れてくれる人はほとんどいないです。
一見簡単なことのように見えて実は大変なことです。普段の自分の行動を思い返してみてください。
専用アプリが必要といわれてわざわざインストールしますか？素通りしていませんか？
これを思い返せばオーバーなこと言っていないと、ご納得いただけると思います。
専用アプリを入れないでみえる構造に変えた方がいいです。
アプリのインストール率は平均的にはわずか１％程度です。
サイトに来た人のうち残り９９％の人は、「面倒くさいから次いこう」と中身を読まれずに通り過ぎます。
ここは大きな落とし穴なのでご注意ください。
２．サイトの宣伝
旅行サイトに限ったことではありませんが、ただ紹介サイトや予約サイトを作っただけでは人がほとんど来ません。
サイトやシステムを作れば全部達成と勘違いされている方も少なくないと感じます。
↑↑↑は重要です。
サイト作ったはいいけど当てが外れて人がほとんど来ないと悩まれている観光業者さんも少なくないと思います。
最近、GoToトラベル始まったけど、ほとんどうちは恩恵がないと嘆かれている宿泊施設さんのニュースを見ます。
厳しい言葉ですが、そういうところのサイトを見ていると、
・魅力的なサイトデザインになっていない
・サイトをただ作っただけで集客をほとんどしていない
と感じられるサイトが多いです。
ネットで物を売る、宣伝すると言うことはすごく難しいです。
契約にも寄りますが、サイト作成業者やシステム開発業者の仕事はあくまでも「サイト、システムを完成させること」がメインで、それを広げることは担当業務でないことがほとんどです。契約でやるような条項を含めても、あくまでも作ることが得意分野です。
集客が得意とは限りません。例えて言うなれば、家を作る大工さんにつでに家の営業、広報などもついでにやってね。 というような物です。
もちろんシステム開発業者に開発を任せるのは問題ないと思いますが、できたあどうやって、お客さんを集客するかは、発注側が考えなければならないことです。
旅行業者に限らずそこを勘違いしている人がすごく多いです。
最近の消費者は見る目が厳しいです。昔は名前連呼だけである程度効果出たのに、最近はそれは通用しません。
ユーザー/消費者の心の中を先読みして「かゆいところに手が届く」ようにしておかないといけません。
昔と今とを比べていろいろ感じる人がいるかと思いますが、個人的思いは割り切って、時代の変化に合わせて、それに対応した対策をしておく必要があります。
また、人を新規に呼びこむのと同時に、一度来てくれた人にリピータになってもらう必要があります。
【新規引き込み方法】
・Yahoo広告
・Google広告
・Twitter広告
・Facebook広告
・SNSマーケティング（インフルエンサーマーケティング ： ブログ、Twitter、YouTube、Instagram等）
・オウンドメディア
等
SNSマーケティング（インフルエンサーマーケティング）効果は非常に高いですが、ステルスマーケティング（広告等であることを隠した宣伝）は発覚すると大批判が来て、企業ブランドに致命的なダメージを受けることがあります。目先の利益にとらわれてステルスマーケティング（ステマ）手を染めるのはリスクが高すぎて割に合わないのでおすすめしません。
テレビや雑誌等ではやらせや桜は日常的に行われていて、大目に見られているところもありましたが、ネットの世界では同様なことに対する風当たりがものすごく強いです。
これが典型的な例です。
京都市が業務委託した広告と明示せず、吉本興業の漫才コンビにツイートさせたのはステルスマーケティングに当たり違法な支出と…
吉本興業の人気漫才コンビ「ミキ」によるツイッターへの投稿が、京都市からお金が支払われたステマツイートだったのではないかと…
これに沿った形がいいです。
具体的にどこの業者がよいのかは調べていないので何とも言えませんが、有名どころでは、YouTubeの場合は、ここ経由の依頼がしっかりしているようです。価格目安も載っています。
YouTuberの企業案件実施方法と注意点 YouTubeという媒体は、これまで絶大な影響力を持っていた地上波テレビ以上…
UUUM株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長CEO：鎌田 和樹、以下、UUUM）は、クライアント企業様とのタイアッ…
YouTube広告が収益の柱が故にステマ行為をしたら倒産しかねないので、相当気をつけているんでしょう。
【リピータをつける方法】
・魅力的な次回使えるクーポン券等（ポイント制度はありふれて珍しい物ではなくなっているので、新規にポイントカード作らせても効果は薄いと思います。）
・オウンドメディア
オウンドメディアは新規顧客獲得にも有効ですね。
https://mieru-ca.com/point-of-view/2.php
・Twitter等でフォローしてもらい、定期的な情報発信等
定期的に自社のサイトを見に来てくれる人はそれほど多くないです。
自社サイトの更新情報を tｗitterで告知するのがいいです。
３．アクセスが増えた時点でアクセスログ解析
Gogole Analytics等を使用
年齢層や
性別、居住地域等を調べどういう媒体でどういう対象に広告を打ったらよいのかの参考データになります。
４．アクセスログ解析結果やユーザー/消費者の生の声を基にサイト改修
・ログ解析以外にも実際にサイトを使ったユーザ/消費者からの生の声を何らかの方法で集めた方がいいです。
社内の人からの感想を集めるのは，本当の声が集まらない可能性が高いので、サイトを使用した「利害関係のない」社外の人から、生の声を集めた方がよいです。
社内の人は人間関係を気にして、改善点を心の中では持ちつつ、お世辞やいいことしかいわないことが多いです。
社外でも取引先の人ならば取引先の人の機嫌を損ねてはいけない、と本当のことを言ってくれないことが多々あります。
そのため成果がいまいちの時でも、誰も問題点を言ってこないから問題はないはずなのにうまく行かない！なぜなんだ！と頭を抱えることになることもあります。
「現場から改善提案が出てこない！」「だれも本音を言ってくれない！」「働き方改革」のかけ声のもと、しきりに業務改善を…
２に戻る
デジタル化の必要性と，デジタル化といっても一個人には大変だと言うことがおわかりいただけたと思います。
そこで ↓↓↓
- 観光マーケティングのご相談はお気軽にどうぞ
- 全国４３都道府県をまわった経験から、ほぼ全国の観光についてもだいたいどこでもいろいろ知っているので、観光マーケティング等のご相談は、お気軽にどうぞ。（北海道を含む東日本には強いです。）このご時世、記事を書いて人が増えすぎてありがた迷惑になるといけないから、知ってはいても書いていないところ多いので。
観光協会、DMO、宿泊施設、他観光関連業などからお墨付きがあれば余計な心配しないで自由にかけます。
お仕事依頼は画面上部の「お問い合わせ/お仕事依頼」からお気軽にどうぞ
これは中小企業直よりも、下で紹介する中小企業デジタル化応援隊に参加するIT専門家からのデジタルマーケティングに特化した間接的な支援と思ってもらった方がいいかもしれません。
（エスカレーション対応）
中小企業庁（経済産業省）でも「中小企業デジタル化応援隊事業」というのをやっているようです。興味のある方は下記ご参照下さい。サポーターとしてフリーランス、副業、兼業のIT専門家も方も募集しているようです。
中小企業デジタル化応援隊全国の中小企業のIT化を専門家が徹底サポート
デジタル化を促進したい中小企業と
スキルを活かしたいIT専門家を募集します。
